こんにちは！ ISL navi のさとみです
今回はタイトルの通り、アイスランドワーホリの魅力と詳細についてお伝えしていきます。
「ワーホリってどうなの？」と悩んでいる方も多いかもしれません。
私もかつては迷っていた一人ですが、その時間がもったないと感じたので、とにかく行動に移しました。
実際、私の周りにはワーホリに否定的な意見を持つ人もいました。
しかし、ワーキング・ホリデーの制度は、日本国民に与えられた貴重なチャンスです。
条件が整わないと、なかなか経験できない貴重な機会です。
異国の地に住み、異文化に触れ、異国の人々と働くという経験は、私たちの人生に大きな影響を与えるものです。
私はアイスランドでの生活や仕事を通じて、多くのことを学び、成長することができました。
このガイドを通じて、あなたもその一歩を踏み出す手助けができればと思っています
目次
そもそもワーホリってなに？
ワーキング・ホリデー制度（通称「ワーホリ」）とは、簡単に言うと、日本と他の国が、お互いの文化や生活を理解し合うために設けたルールです。
この制度では、観光を楽しむだけでなく、滞在中に仕事をして生活費を補うこともできます。
私個人としては、外国に長期滞在する際や、働く際にビザ取得が難しいことが多いと感じています。
特別な技能がないとビザが取得しづらい場合があります。実際にアイスランドでそのことを実感しました。
しかし、ワーキング・ホリデー制度は、一定の条件と書類が整っていれば、他国での仕事経験を得ることができるため、とても優れた制度だと思います。
アイスランドのワーホリについて
まずは、アイスランドのワーキングホリデーの概要とポイントを一緒に確認しましょう。
大前提として、常にアイスランド移民局（The Directorate of Immigration）またはアイスランド大使館（Government of Iceland）の公式サイトで最新情報を確認するようにしてください。
ビザに関する情報は変更されることがあるため、公式サイトでの確認が重要です。
概要はもう知っているから、次の段階に入りたい！と言う方は、次の投稿をお待ちください。
申請に関する詳細な情報、必要な提出書類と申請手続きの具体的な方法は次回の投稿でまとめていきます
以下の文から、アイスランドのワーキングホリデーの概要とポイントに入ります。
それでは、一緒に確認していきましょう
基本情報
- 協定の内容：アイスランドと日本は、ワーキングホリデー協定を結んでおり、日本はアイスランドとワーキングホリデー協定を結んでいる唯一の国です。
- 居住許可の法律：外国人に関する法律2016年第80号第66項に基づきます。
申請条件
- 日本に住む日本国民であること
- アイスランドでの文化体験を目的とすること
- アイスランドに永住する意志がないこと
- 申請時の年齢が18歳から26歳以下であること
- 滞在中に自給できることを証明すること
- 有効な健康保険に加入していること
- 過去5年間に海外で刑罰を受けたことがないこと
- 居住許可の推定有効期間を超えないパスポートを持っていること
アイスランドのワーホリは、他の国々と比べて年齢制限が厳しいです。通常、30歳までの国が多い中で、アイスランドでは26歳以下という制限があります。もし他の国でのワーホリを考えている場合は、この点に注意が必要です。私自身もこの年齢制限がアイスランドを選んだ理由の一つですので、計画を立てる際には年齢制限をしっかり確認してください。
申請不可条件
- すでにアイスランドで他の居住許可を持っている場合
- ワーキングホリデーをすでに利用している場合
- 扶養家族がいる場合
- 他の理由で居留許可を申請している場合
- 居住許可期間内に3ヶ月以上別の国に滞在する予定がある場合
申請手続き
- 提出先：アイスランド移民局（The Directorate of Immigration）またはレイキャビック圏外の地区コミッショナーの事務所
- ビザ申請：日本から直接申請することが推奨されます。90日間の観光ビザを利用して、アイスランド入国後にビザ申請をすることも可能ですが、申請処理が長引く可能性があります。
- 申請書類：申請書（英語で記入）、パスポート写真、パスポートのコピー、無犯罪証明書、健康保険証書、サポートに関する文書、帰国旅券の写しまたは十分な資金の証明など
アイスランドに入国後にビザを申請することはお勧めできません。公式情報に記載されている通り、ビザの許可が下りるまでに2〜3ヶ月かかる場合があります。観光ビザの有効期間は90日間です。入国前にビザの許可を取得しておくことを強くお勧めします。
ビザの権利
- 最大1年間の居住許可が付与されます
- 就労に制限はなく、労働局に申請することなく仕事を変更できます
- 家族の同伴は不可
- 永住権は付与されません
居住許可証の発行
- 申請者はアイスランド到着後1週間以内に写真を撮り、居住地を報告する必要があります
- 身分証明書を取得するために有効なパスポートを提示し、アイスランド入国から2週間以内に身体検査を受ける必要があります
日本からの申請者は、健康診断を受ける必要がない旨がこちらの文に記載されています。ただし、求められた場合には、指示に従って対応するようにしましょう。
申請のタイムライン
- ビザ許可までに平均2〜3ヶ月かかりますが、クリスマス前後は処理が遅くなる可能性があります。
アイスランドは2018年からワーキング・ホリデー制度を導入し、21番目の国となりました。年間の発給枠は非常に限られており、たったの30枠です。そのため、申請できるかどうか不安に感じたり、枠に間に合わないのではないかと心配になる方も多いかもしれません。こうした点については、次の記事で詳しくご説明します。
アイスランドワーホリの魅力
条件に無事当てはまりましたでしょうか？
続いては、なぜアイスランドのワーキングホリデーを選ぶべきなのか、その理由と魅力についてご紹介します。
アイスランドならではの特別な体験や独自の魅力を通じて、アイスランドでのワーキングホリデーがどれほどユニークで価値のあるものかをお伝えします。
自然の美しさ、文化の深さ、そして生活の楽しさを含むアイスランドのワーホリの魅力を、ぜひご確認ください。
世界一の治安の良さ！
Global Peace Index (GPI): こちらは、世界各国の平和度を評価・比較する指標です。経済・政治・社会の要因を考慮し、テロや犯罪、軍事力、紛争などのデータを基にして算出されます。
GPIは、平和な国ほどスコアが低くなり、高い順位に位置します。
アイスランドは、この指数で長年にわたって世界で最も平和な国としてランクされています。
「最も平和な国」とされる理由には、以下の要因が挙げられます：
- 低犯罪率:
- アイスランドは非常に低い犯罪率を誇っており、暴力犯罪や窃盗などがほとんど発生しません。これにより、国全体が非常に安全であるとされています。
- 政治的安定性:
- 政治的に安定しており、国内での内戦や大規模な社会不安がありません。政府や社会制度が安定しているため、国民は安心して生活できます。
- 強い法執行機関:
- 警察や司法制度が効果的に機能しており、法の支配が確立されています。法執行機関の信頼性が高いことも、平和を維持する要因です。
- 軍事的中立性:
- アイスランドには常設の軍隊が存在せず、国際的な紛争に巻き込まれることが少ないため、軍事的なリスクが低いです。国際的な平和活動には参加しているものの、国内の軍事的緊張はありません。
- 社会的連帯感:
- 小さな人口と強いコミュニティの絆があり、社会全体で協力し合う文化が根付いています。このため、社会的な対立が少なく、平和な環境が保たれています。
これらの要素が組み合わさることで、アイスランドはGlobal Peace Indexで1位に位置し、最も平和な国として評価されています。
アイスランドの「平和」さが、ワーキングホリデーの魅力となる理由はすぐに理解できるでしょう。私自身、初めての長期滞在を考えたとき、少しでも安全で治安の良い国で過ごしたいと思っていました。日本も安全ですが、アイスランドはさらにその上を行っています。日本よりもはるかに安全で、治安の心配がほとんどないため、安心して滞在できます。日本の安全性を重視する方でも、アイスランドの平和性には驚くはずです。少しでも外国での不安を減らしたいと考える方には、アイスランドは最適な選択肢です。
ちなみにアイスランドの首相官邸は、首都レイキャヴィクのショッピング街にひっそりと佇んでいます。
そのシンプルで控えめな外観は、アイスランドならではの平和で落ち着いた魅力を放っています。
買い物の合間にぜひこの静かな場所に足を運んでみてください。
本当にここが首相官邸？？と驚くほど開放的で、アイスランドの穏やかな雰囲気を感じることができるでしょう。
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